運用/投資は「機関投資家の背に乗って」が基本です。機関は経済サイクルや国策には素直である 機関の感覚に近づける事が大事

機関投資家

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マーケット(相場)は平等ではなく機関投資家が支配者として君臨致します。金融ルールも情報も機関投資家が有利なように出来ています。買い上がりOKだったり見せ板OKだったりレーティング操作もそうですね。その支配者の手のひらで個人投資家はどうやって投資をして運用をして自分の資産を増やしていかないといけません。

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機関投資家 (きかんとうしか)とは?

機関投資家とは、生命保険会社、損害保険会社、信託銀行、普通銀行、信用金庫、年金基金、共済組合、農協、政府系金融機関など、大量の資金を使って株式や債券で運用を行う大口投資家のことをいいます。一般的に機関投資家は、あまり短期間での売買をしないのが通常です。優良企業の株をじっくりリサーチしたうえで買いの判断を下し、長期的な企業の成長や経済の状況を見ながら運用し、上昇トレンドに乗り始めるとまとまった資金で買い足していくというスタンスの機関投資家もたくさんいます。また、下降トレンドになれば機関投資家の大量の売りが出たりします。そういう機関投資家の動きは、出来高を見るとよく表れていますので、個人投資家は出来高を参考にすることで機関投資家の売買タイミングを計ることができます。

https://www.smbcnikko.co.jp/terms/japan/ki/J0092.html
機関投資家
いわゆる資金量も大量にある運用のプロですね

機関投資家がトレンドを作ります。

相場にトレンドがでる時は機関等家などの大口投資家がどんどん買い増しをしております。レンジで仕込んでいた個人投資家もトレンドになると途中で降りてしまいます。個人投資家は値ごろ感の売買が多いので、安くは拾えても上がってくると値ごろで利食いを入れます。ようするに個人投資家はトレンド相場が極端に苦手なのです。

個人投資家がヘッジファンドを倒す事件がおきました

1月末にアメリカで発生したゲームストップ騒動は、束になった個人投資家がヘッジファンドに巨額損失を出させて話題になった。ゲーム販売小売業「ゲームストップ」の株価は、1カ月の間に20倍以上に跳ね上がり、空売りを仕掛けていたヘッジファンドの損失は70億ドル(約7300億円)以上にのぼるとされる。また株価が暴騰する中で、株取引アプリのロビンフッドがゲームストップ株の取引制限を実施したことで、ユーザーや政治家から批判を浴びた。

https://newspicks.com/news/5622048/body/

個人投資家は規制され機関がやっぱり有利に

アメリカで上記のような機関投資家が個人投資家に負けるというのような事件がありました。しかしこういう取引はまたもや当局の規制が入り、機関投資家が有利なように市場のルールが変わります。やはり運用の基本は個人の逆をいって機関投資家に出来るだけ近い感覚で相場に参加していくのが資産を増やせるセオリーかと思います。

機関投資家は国策には素直にポジションを取ることが多い
金融経済のサイクルには意外と素直である

機関投資家に背に乗っていく

① 機関は値下がり相場も作ります
② 下げ相場は空売りでついていく
③ 上げ相場では買いでついていく

空売りが出来ない投資家は値下がりで大損しますから運用を覚えていくなら空売りは必須です。せめてつなぎ売りは覚えるべきです。機関投資家にトレンドフォローするのが基本です。また機関投資家は経済サイクルや国策にはわりと素直にポジションを入れている事が多いので経済サイクルや国策を理解すると感覚が近づきます

運用の否定は資本主義の否定である

株を含む金融資産の運用はギャンブルではありません。投機的に運用するともちろんギャンブルになりますがきちんと勉強すれば自分の人生や日本経済全体を豊かにする武器であり資産を増やす武器ですからこれから絶対に日本人は覚えるべきです。資本主義国に生まれながら運用/投資する事が恥ずかしいと思ってる人が多いです。他人のために資本を入れて経済がまわりリターンが返ってくるのですから資本主義経済にとって誇らしい事です。先進国ながら現金預金しか知らない人が多い事が恥ずかしいのです。

この株式上げ相場で外人から資本を吸い上げられている

もちろん目的がある現金預金はもちろん必須ですが、過剰な現金預金が日本経済成長率世界ワースト1位にさせているのです。特に今のようなお金バラマキ経済サイクルは現金保有はとてもリスクが高いのですから。日銀がETFここ1年相当なお金を使って金融緩和をして日本の株式を買い上げてきましたが日本市場でごっそりかせいだのは外人投資家です。日本人は現金預金を続けたばかりに貧乏になっているのです。仕組みを理解してたぶんとても悔しいです。こういう所にどれだけの人が気づけるかです。

最下位
機関投資家

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